インターネット通販サイトなどを見てみると、さまざまな種類の電動バイクが販売されており、電動スクーターをはじめ、電動キックボードや、折りたたみ式、モペットタイプのものなど、多種多様の種類があります。
それらのほとんどは、ヤマハやホンダ、スズキ、カワサキなどといった従来よりバイク販売をしているメーカーではなく、新興メーカーが開発や製造したもの。
公共交通機関を利用することで新型コロナウイルス感染症への感染の可能性を警戒し、パーソナルな移動手段として選ぶ人が増えたことなどにより、新興メーカーが開発や製造した電動バイクが、現在注目を集めています。
「公共交通と徒歩の中間」の乗りものといったイメージによって、取り入れやすい乗り物になった電動バイクですが、これらをめぐっては「危険だ」との声もあり、公道を走れないモペットタイプによるひき逃げ事件も発生しています。
電動バイク、特に電動スクーターや電動キックボードは、日本では、前照灯や番号灯、方向指示器等の構造・装置について道路運送車両の保安基準を満たしていなければ、公道を走ることはできません。
しかし、電動バイクに免許がなくても乗ることができる国もあることから、保安基準を満たさないような、違法なものも出回っていることも事実。
モペットタイプの場合、自転車として利用する際にもヘルメットを着用して、車道を走行することが必須なだけでなく、ナンバー登録や原付免許必要ですが、免許がなくても走れる国の海外の人などが、こういったルールを知らないまま使用するケースも多いことが問題視されています。
さらに、インターネット通販サイトで販売されているものの中には、「公道は走れません」といった注意書きが記載されているのにもかかわらず、購入者がその注意書きに気が付かずに公道で使用してしまうといったケースも少なくないようです。
違法な電動バイクを購入しないためには、車体を日本で検査をしっかり行ってから引き渡してくれたり、購入者がナンバー登録したのを確認してからの商品引き渡しをしているようなメーカーもあります。
電動バイクを購入する際には、安全に日本の公道を走行できるように努めてくれているメーカーをしっかり見極めるようにしましょう。